メンタルヘルスとは、こころの健康診断
ストレス社会と言われて久しい昨今、メンタルヘルス対策の重要性がますます高まっています。
2014年6月25日に公布された労働安全衛生法の一部を改正する法律により、従業員50人以上の事業場を対象に、下記が義務付けられました。
■年に1回以上のストレスチェック
■労働者に結果を通知し、希望者は医師などと面談
今回のストレスチェックの法制化により、ストレス調査を実施する主体が「医師等」に限定されることになりました。
50人以上の事業場には、産業医の専任義務がありますから、産業医がストレスチェックを実施すればよいのですが、
産業医の専門がメンタルではない場合、本人が希望した場合の「医師による面談」を実施しても適切な判断が難しいことがあります。そうした場合も含めて、日本健康文化振興会ではストレスチェックの実施体制づくりや専門スタッフの確保など、さまざまな面から支援を行います。
サービスの内容
メンタルヘルス対策の円滑実施を支援するためのトータルサポートプランをご用意致しました。
1次予防
ストレスチェック
ストレスチェックは、従業員に説明に答えていただき、回答結果をもとにストレス状態を把握する質問調査です。主な目的は、従業員の心理的な負担を計測して、メンタル不調に陥る可能性のある従業員を医療につなぎ、その発生を予防すること。ストレス状態を把握し、ケアに取り組むことで、働く人のメンタル不調の減少をめざします。
教育・研修
メンタルヘルス対策で最も重要な施策の一つが「メンタルヘルス教育」です。自分のこころの健康を維持・増進したり(セルフケア)、メンタルヘルス不調が疑われる人がいれば、早期に対応して医療やカウンセリングにつなげたりする行動は、必要な知識が活かされてこそ実現するものです。
2次予防
カウンセリング
カウンセリングを気軽にご利用いただくため、当会のトータルカウンセリングプログラムでは、対面、電話、WEB(インターネット)の3つのラインをご用意しています。それぞれの特徴を活かしたカウンセリングで、ご相談者のこころのケアと問題解決を支援します。
3次予防
復職支援
専門医の全国ネットワーク「こころの名医ネットワークサービス」では、従業員が復職する際に、4つのサービス「専門コンサルタントによる支援」「専門医によるセカンドオピニオン」「専門医による面接指導」「心理カウンセラーによる情報開示型面接」で、人事労務担当者の問題解決をサポートします。