私たちは皆様の健康づくり・健康管理に役立つことを願っています。

当会は戦後間もない昭和21年(1946年)に川崎秀二(元厚生大臣)が設立者となり、健康文化の振興を図ることを旗印に設立されました。
当時の寄付行為には「本会は科学的新体制を研究し、健康文化の振興を図り、新日本の建設に寄与するをもって目的とする」とあります。その後、昭和51年(1976年)に理事長に就任した佐々木甫の財政的なサポートを得て「国民の健康づくり支援」を目標にした活動を展開し、その後も軸足を揺るがすことなく今日に至っています。
また、当会は平成24年(2012年)に新公益法人制度発足に伴い一般財団法人へ移行しましたが、その新しい定款にも「我が国における健康文化の振興を図り、もって国民の健康及び福祉の保持増進に寄与することを目的とする」と基本方針に定め、設立当初の目的を69年に亘って受け継いでいます。
事業活動については、これまで健康づくりのための基礎調査・研究、福祉関連事業の支援、余暇産業施設の調査・研究、有識者による健康関係の懇談会や各種セミナー・講演会および広報活動を幅広く行ってきています。
健康教育事業の一環としては、地域の健康管理担当者支援のために、昭和55年に第1回健康文化研究懇談会を開催して以来、現在第48回まで行ってきました。
平成11年からは、医師、保健師、看護師、栄養士など医療専門職の方々を対象に、糖尿病、がん、メンタルヘルス等各種の「生活習慣病指導専門職セミナー」を年間3~4回開催し、現在すでに四十数回に至っています。
当会が健康保険組合、事業所各位ならびに全国の医療機関のご支援・ご協力を得て昭和59年からスタートした共同事業形式による全国健診事業も、平成26年で32年目となりました。協力医療機関は初年度では112機関でしたが、平成26年度におきましては3,000機関を超え、受診者数も年間1,112名から年間140,000名余りとなりました。
また、健診の実施内容につきましても、当初は主婦・家族健診を主体としていましたがその後、生活習慣病健診・定期健診・人間ドック・がん検診・婦人科検診・歯科健診と広がり、さらに平成20年度からは、これらの各健診に特定健診を含めて行っております。
さらに平成25年度からは、健康診断後の特定保健指導を含む全国的範囲での保健指導を加え、きめ細かく多様化するニーズにおこたえすると共に、健康管理ご担当者の事務的負担の軽減につながるシステムづくりに努めて参りました。
今後も本事業にご支援・ご協力頂いている方々のご意見・ご要望をお伺いしながら、これらの事業内容の一層の充実を図っていく所存です。

一般財団法人 日本健康文化振興会 本部事務局

〒166-0004 東京都杉並区阿佐谷南1丁目14番1号 TEL:03(3316)1111(代表) FAX:03(3316)0645

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